ドメインは「取る前」と「やめるとき」が肝心 種類と登録条件、変更・廃止の注意点

Webサイトやメールに欠かせないドメインは、ネット上の住所や電話番号のようなものだ。気に入った文字列が空いていても、ドメインの種類によっては登録できないことがある。また、一度登録したドメインは、原則として文字列を変えられない。社名やブランドが変わったときに古いドメインを安易に手放すと、第三者に取られて悪用されるおそれもある。今回は、ドメインを「取る前」と「変えたい・やめたいとき」に知っておきたいことを紹介していこう。

ドメイン名は右から読む

ドメイン名は、ドット（.）で区切られた文字列でできていて、右に行くほど大きな分類になる。いちばん右の「.jp」や「.com」がトップレベルドメインで、その左が、登録するときに自分で決める部分だ。「.co.jp」のような属性型JPドメインでは、「co」が組織の種類（日本の会社）を表し、その左が自分で決める部分になる。

いちばん左の「www」や「shop」の部分はサブドメインと呼ばれる。サブドメインは、ドメインを登録したあとに、DNSの設定を追加すれば自分で作ることができる。たとえば、ネットショップを「shop.example.jp」、採用サイトを「recruit.example.jp」のように分けて使える。サブドメインは登録の手続きがいらないので、ドメインを取るときに気にするのは、自分で決める部分とトップレベルドメインの組み合わせだ。

ドメインの種類で、登録できる人が決まる

トップレベルドメインには、「.com」「.net」「.org」のように国を問わず使える分野別のドメイン（gTLD）と、「.jp」のように国や地域ごとに割り当てられたドメイン（ccTLD）がある。「.com」や「.net」は、世界中の誰でも登録できる。「.shop」や「.tokyo」といった新しいgTLDもある。

「.jp」のJPドメインには、いくつかの種類があり、それぞれ登録できる人が決まっている。誰でも登録できるわけではないので、取りたいドメインが決まったら、まず登録の条件を確認しよう。

会社なら、日本の会社であることがわかる「.co.jp」が候補になるが、登録できるのは原則として1社に1つだけだ。商品名やサービス名のサイトを別に作るなら、数の制限がない「.jp」や「.com」を使う方法もある。日本向けか世界向けかによる選び方は、国別の登録数で見るドメイン事情の記事でも紹介している。

なお、JPドメインの申し込みは、すべてJPRS（日本レジストリサービス）の「指定事業者」を通じて行う。JPRSに直接申し込むことはできない。ドメインを管理する組織と、登録を受け付ける事業者の関係については、WHOISの記事の用語解説で紹介している。

ドメインの文字列は、あとから変えられない

社名やブランド名が変わったとき、ドメインの文字列も変えたくなる。しかし、「.com」などのgTLDや、汎用JP・都道府県型JPドメインには、文字列を変える手続きがない。新しい文字列のドメインを、あらためて登録することになる。

例外は、「.co.jp」などの属性型JPドメインだ。属性型には「ドメイン名変更」という手続きがあり、新しい文字列に置き換えられる。申請が完了してから6か月間は新旧のドメインを両方使え、その後、古いドメインは廃止される。

さらに、組織名の変更や合併、事業譲渡があった場合は、「1組織1ドメイン名制限緩和」という制度も使える。2014年2月17日以降に起きたもので、その事実が登記などで客観的に確認できることが条件だ。組織名の変更なら、それまでの属性型JPドメインを使い続けながら、新しい属性型JPドメインを1つ追加で登録でき、変更の6か月前から仮登録しておくこともできる。合併なら、合併前の各組織が登録していた属性型JPドメインを、すべて使い続けられる。手続きは、ドメインを管理している指定事業者に確認しよう。

ドメインを移るときは、旧ドメインを手放さない

新しいドメインに移るときは、次のような流れで進める。

サイトを移すときに欠かせないのが「301リダイレクト」だ。リダイレクトは、旧ドメインのページを開いた人を、自動的に新しいドメインのページへ転送する設定のこと。「301」は「このページは恒久的に移転した」ことを表す番号で、検索エンジンもこれを見て、新しいページを正式な移転先として扱うようになる。ブックマークや名刺、ほかのサイトのリンクから旧ドメインにアクセスした人も、迷わずに新しいサイトにたどり着ける。

転送は、旧ドメインのトップページにまとめるのではなく、旧ドメインの各ページから、内容が対応する新しいページへ設定するのが基本だ。Googleは、301などの恒久的なリダイレクトを使い、一般的には1年以上、できるだけ長く続けるよう案内している。Google Search Consoleを使っている場合は、「アドレス変更ツール」で移転を知らせることもできる。リダイレクトの設定方法は、DNSレコードの記事でも紹介している。

旧ドメインは、いつまで持っておけばいい？

転送を続けるには、旧ドメインの登録を続けておく必要がある。持っておく期間の目安は、次のように考えるとよい。

まず、移ってから少なくとも1年は、転送と移転の案内を続ける。Googleがリダイレクトを続ける目安としているのが1年以上で、デジタル庁が政府機関向けに定めたドメイン管理のガイドラインでも、新しいドメインに移ったあと、旧ドメインを1年以上運用して移転の案内を続けることとしている。

1年たったら、旧ドメインへのアクセスが残っていないかを、サーバのアクセスログやGoogle Search Consoleで確認しよう。旧ドメインのメールアドレスにメールが届き続けている場合も、まだ使っている人がいるということだ。アクセスやメールが残っている間は、持ち続けたほうがよい。同じガイドラインでも、旧ドメインの運用をやめたあと、さらに一定期間は保持し、第三者に取得されてなりすましに使われないようにしてから廃止するとしている。

会社名や、よく知られたブランドのドメインなら、アクセスがほとんどなくなっても、更新を続けて持ち続けるのがいちばん安全だ。JPRSも、ドメインを廃止するときのトラブルを防ぐのに最も有効なのは、登録を続けることだと説明している。毎年の更新料は、悪用されたときの被害や信用の低下に比べれば小さいと考えられる。

ドメインを廃止すると何が起きるか

廃止されたドメインは、一定の期間がたつと、再び誰でも登録できる状態になる。この瞬間を狙って登録することを「ドロップキャッチ」と呼ぶ。ドメインには、ほかのサイトからのリンクや検索エンジンの評価、ブックマークなどが残っている。第三者はそれを利用して、詐欺サイトや広告ばかりのサイトに人を誘導することがある。

メールにも危険がある。第三者が同じドメインを登録すれば、以前使っていたのと同じメールアドレスを作れる。そのアドレスでSNSやWebサービスに登録していた場合、パスワードの再設定メールを受け取られ、アカウントを乗っ取られるおそれがある。しかも、商標の侵害などにあたらない限り、第三者の登録や利用を止めさせるのは難しい。

廃止してから再び登録できるようになるまでの期間は、ドメインの種類で違う。

どうしても廃止する場合は、十分な期間をとって準備しよう。JPRSは、Webサイトやメールでの周知、そのドメインのメールアドレスで登録したSNSやWebサービスの連絡先の変更、DNSの設定の削除などを挙げている。誤って廃止したり、更新を忘れたりした場合は、上の表の期間内なら取り戻せることがあるが、手数料がかかるのが一般的で、受付の期間も事業者によって違う。

ドメインを譲る・譲り受けるとき

ドメインは、登録者を変更する手続き（JPドメインでは「移転」と呼ぶ）で、ほかの人や会社に譲ることができる。JPドメインの場合は、事業譲渡などで登録者が変わるときに移転の申請を行い、手続きは指定事業者を通じて行う。属性型JPドメインでは、譲り受ける側も、その種類の登録条件を満たしている必要がある。なお、社名が変わっただけなら、移転ではなく登録情報の変更で手続きする。

人から譲り受けたドメインには、前の持ち主が使っていたころのリンクや検索エンジンの評価が残っていることがある。使い始める前に、以前どのように使われていたかを確認しておくと安心だ。

よくある質問